これから妊娠・出産をお考えの方へ。
あなたは、妊娠期間中と分娩に必要な、具体的な費用をご存じですか？
そんなの、自治体からのお祝い金でまかなえるから大丈夫！
あなたが今、そのような考えをお持ちなのであれば、それは少々、考えが甘いというものです。
実は「出産祝い金」「出産助成金」などの名目で自治体から支給されるものには、大きなバラつきがあるんです。
ここでは都内23区に限定してお話をさせて頂きますが、赤ちゃんを1人出産するごとに8万円の「出産祝い金」が支給される自治体もあれば、3人目の赤ちゃんの出産で20万円が支給される自治体もあります。
また、出産の助成額が60万円を限度として支給される場合もあります。
さらに、上記とは異なり、物品により支給される場合もあるんです。
ということは？
自治体からのお祝い金は、あまりアテにしないほうが無難である、いうことがわかりますよね？

婦人科や産婦人科で行う「妊娠確認検査」で必要な費用は、平均で2千円前後。
そして、妊娠が確認されてから(妊娠第1週)から23週までは、月に1回、検診が行われますが、これに必要な費用は4千円～6千円。
そして、24週以降からは2週に1回の検診となり、上記と同様の費用が必要となります。
また、「超音波検査」などにより、お腹の赤ちゃんに異常が見られた場合には、別途費用が必要となる場合もあります。
つまり、検診だけで最低5万5千円は必要であるという計算になりますね。

また最近では、「マタニティ・エクササイズ」などのスクールも存在しており、そのようなスクールに通う場合には、さらに数万円上乗せした費用が必要となりますね。

これは、病院により大きな差異が生じます。
また、「○○人部屋」と「個室」では、格段に費用が変わってきます。
一般的な公立病院の場合では、「○○人部屋」の合で37万円前後。
私立の大学病院などでは、さらに高額となる場合もあります。
さらに「無痛分娩」などの特殊分娩を選択した場合には、公立病院の約2倍の分娩費用が必要となります。

そして、忘れてはならないのがお産後のトラブルですね。
たとえば、出産後に処方される「化膿止め」などの投薬により、アレルギーを発症してしまう場合も少なからずありますが、そのような場合には「抗アレルギー」の注射による治療が必要となり、注射１本当たり数千円の費用が必要となる場合もあるんです。

ただし、帝王切開での手術が必要となった場合には、健康保険が適用されます。

数年が経過すると、ぼちぼち赤ちゃんが欲しい・・・そのように考え始めるご夫婦は多いことでしょう。
ですが、ここはひとつ、しっかりと現実を見つめ、妊婦さんが安心して妊娠・出産を行える費用の準備が先決であることを、知っておきましょうね。