大人として最も常識を問われる場である冠婚葬祭。

特に取引先など、ビジネスに関係した相手であれば、なおさらどう対応すべきか悩んでしまいます。

ビジネス関係者に不幸があった場合のポイントは、「気を遣わせないこと」「失礼がないこと」、この2つだと考えましょう。

ビジネスの相手の場合、気が利いたことを言う必要はありません。

身近な方を亡くした相手の心は、非常に敏感になっています。

ですが、よほど親しい関係ではない限り、家庭の事情は分かりません。

気を聞かせて言ったつもりが、相手を傷つけたり、無神経に響いてしまうこともあるのです。

そのため、「決まり文句」で弔意を示すことが、最も無難になります。

ただし、決まり文句の代表である「ご愁傷様です」には、「嫌味な言葉」という印象を持つ方も少なくありません。

使う場面や言い方には、十分注意をしましょう。

また、先方にとっては、仕事に支障が出てしまうことが気になるところ。

次のような一言を添えると、安心できるものです。

お通夜や葬儀告別式に弔問する際は、一般的な弔問のマナーと変わりません。
受付を済ませたら、通夜、葬儀告別式が始まるのを目立たない場所で待ちましょう。

よほど親しい間柄ではない限り、ビジネスの相手を捜し、挨拶をする必要はありません。
なぜなら、社葬でない限り、お葬式は相手にとってプライベートな場であり、遺族はいそがしいものです。
弔問に伺ったことを知ってほしい場合であっても、受付で記入する芳名帳を見れば、誰が弔問に来たかはわかるため、あえて声をかける必要はないのです。

もし、先方から声をかけて来たら、次のような挨拶をします。

状況にもよりますが、基本的には避けたほうがいいでしょう。
どうしても、メールは手軽な印象があるため、弔意を伝える手段としては、不向きだといえます。

ビジネスの相手に弔意を伝えたいのであれば、お通夜、葬儀告別式に弔問に伺うか、供花、弔電などを送るべきです。

ただし、訃報がメールで届いた場合は、メールの送り主に限り、弔意をメールで伝えることは問題ありません。

むしろ、メールを開封して訃報を知ったことを知らせるために、送ったほうがいいでしょう。

もちろん、メールを返信するだけで済ませずに、改めて、弔問、供花、弔電などで弔意を伝えることは必要です。

ご不幸があったことを知っていたものの、家族葬や密葬などで、訃報の詳細を教えてもらえなかった場合は、何もする必要はありません。

相手が仕事を再開してから、機会があれば「大変でしたね」「ご無理をなさらないでください」など、相手をいたわる言葉をかけましょう。

ビジネスの関係者の場合、相手との距離感と礼儀をわきまえた上で、無難に対応することが必要だと心得ましょう。