こんにちは。PCインストラクターの良知敏子です。
今回は情報漏えいについて、書いていきたいと思います。

ところで、情報漏えいと聞くと、何を思い出しますか？

最近では、通信教育大手のベネッセ社の事件でしょうか。

最大で2000万件程度の個人情報が流出した可能性があるといわれています。

私は2人の子供を持つ母親ですが、2人ともベネッセ社の通信教育を、幼稚園の頃から高校卒業までの長い間受講し、お世話になってきました。

そんなベネッセ社での情報漏えい事件には、少なからずショックを受けました。

「きちんと管理されているに違いない」と思い込んでいましたし、まさか会員の情報が外部に漏れるなんて、考えてもみませんでした。

そして、我が家の情報も漏えいしているのではと思い、とても心配になりました。

支払いに関する情報は洩れていないとのことでしたので、それについては安心してはいます。

しかし、やはり自分の子供達の情報がどこかに流れ、何に利用されているのかも分からないというのは、何とも気持ちの悪いものです。

このように、ユーザーに不安をもたらす個人情報の漏えい事件ですが、過去にも事例があります。

ここ数年で起こった大規模な個人情報漏えい事件としては、2013年にはアドビシステムズが約290万人、Yahoo Japanが最大で2200万件、2011年にはソニーがグループ全体で1億261万3000件。

莫大な数の情報が流出しています。

上記3件は、不正アクセスによるものです。

ニュースでも流れていますので、記憶に新しい方もいらっしゃるかもしれません。

その他にも、クレジットカード情報が流出した可能性がある事例もあります。

個人情報が漏えいする原因としては、不正アクセス（悪意をもったクラッカーによるサーバーへのアクセス）による流出が多いのですが、人的流出（誤操作・USBメモリ紛失・外部への持ち出し・関係者による不正行為）も多く発生しています。

ベネッセの場合は外部への持ち出しが原因でした。

ほか、以下のような一般的な情報管理は行っていた上で起きた事件です。

• 個人情報委託先の調査、契約
• データベースのダウンロード制限
• PCの持ち込み、持ち出し制限
• USBの利用制限

個人情報が漏えいをされたことによる二次被害（メールアドレスの不正利用・クレジットカードの不正利用など）も発生しており、状況は深刻です。

インターネット上では、個人情報を入力する機会が数多くあります。

名前・住所・電話番号・メールアドレスなどはもちろんのこと、生年月日の入力や家族構成などを求められることもあります。

クレジットカードや銀行口座など、支払いに関する情報も必要な場合がありますね。

きちんと対策を行い、管理をされている企業様がほとんどであると思いますが、それでも、個人情報を入力する前に「本当に必要なサービスなのか」ということを考えてから、情報を入力するように心掛けています。

また、個人で出来る対策としては、ウィルス対策ソフトをパソコンに入れておくこと、Windows Updateなどの重要な更新プログラムは適用すること、SNSに携帯電話やスマートフォンで撮影した写真を掲載する場合、位置情報サービスと写真を連動するのは止めておくこと等が挙げられます。

インターネットはとても便利で、私達の生活を豊かにした反面、このようなリスクも併せ持っています。

インターネットが身近になった今「自分の身は自分で守る」という気持ちが、とても大切ではないかと思います。